プライベートの時間を増やすために週休三日の企業へ転職したいけれど、不安もあるという方も多いのではないでしょうか。
この記事では、週休三日制の3つのタイプとメリット・デメリットを解説します。3つのタイプの違いを理解できれば、自分に合った週休三日の企業を選択し、不安を解消できるでしょう。
目次
週休三日とは？
週休三日制とは、1週間に3日の休日を設定することです。社員全員に週休三日制を採用する場合と、希望者のみが週休三日制を選択できる選択的週休三日制を採用する場合があります。
日本では、1週間に2日の休日を設定する週休二日制に馴染みがあり、週休三日制を採用している企業は少ないです。しかし、2021年に閣議決定された「経済財政運営と改革の基本方針2021」のなかで週休三日制の導入を促し普及を図ることが言及されたことにより、週休三日制を採用する企業が増えつつあります。とはいえ、週休三日制は義務ではないため、大手企業を中心に一部の民間企業でのみ導入されているのが現状です。
週休三日制といっても、単純に休日が1日増えるわけではありません。労働時間と給与の関係において、以下の3つのタイプに分けられます。
- 給与減額型
- 総労働時間維持型
- 給与維持型
この章では、各タイプをひとつずつ詳しく見ていきましょう。
給与減額型
「給与減額型」とは、休日を1日増やすことにより、給与が減額される働き方のことです。1日あたりの労働時間は変えずに休日を1日増やすことにより、1週間のトータルの労働時間が減るため、給与も減ります。
休日を増やす代わりに給与が減ってしまうのが、給与減額型のデメリットです。転職により給与を増やしたいと考えている方には向いていないでしょう。
ただし、給与減額型では、休日が1日増えることで自由な時間を増やせます。プライベートな時間で副業を行い、給与の減った分を補うことも可能です。
総労働時間維持型
「総労働時間維持型」とは、休日を1日増やしつつ、1週間のトータルの労働時間を維持する働き方のことです。例えば、1週間の労働時間が40時間だとすると、週休二日では週に5日働くため1日あたりの労働時間は8時間ですが、週休三日では週に4日働くため1日当たりの労働時間が10時間になります。つまり、1日あたりの労働時間を増やすことにより、1週間のトータルの労働時間を確保するのが総労働時間維持型です。
労働時間の合計が変わらないため、休日が増えても給与が減らないのがメリットです。出勤日の帰りが遅くなるとしても、休日を増やしながら給与を減らしたくない方には向いているでしょう。
一方、1日あたりの労働時間が増えるため、帰宅時間が遅くなるなど、出勤日には負担がかかる場合があり、注意が必要です。
給与維持型
「給与維持型」とは、休日を1日増やしても1日の労働時間を増やさず、さらに給与も減らさない働き方のことです。休日が増えるうえに給与も減らないので、理想的な働き方だといえるでしょう。
ただし、1週間のトータルの労働時間が減るため、同じ業務量を少ない勤務時間内にこなさなければなりません。週休二日と同じ成果を求められることにより、仕事量が多く感じたり、精神的な焦りやストレスが増えたりする可能性があります。勤務時間内に終わらない場合は残業して対応しなければならない場合もあるでしょう。
週休三日のメリット
前述のタイプにより異なる場合もありますが、週休三日制には、以下のようなメリットがあると考えられます。
- ワークライフバランスを保てる
- 長く働きやすい
- 仕事の効率が上がる
項目ごとに詳しく見ていきましょう。
ワークライフバランスを保てる
週休二日ではプライベートの時間が少ないと感じていた方でも、週休三日で休日が1日増えることにより、時間を効果的に使えるようになるでしょう。趣味に没頭したりリフレッシュしたりする時間を持てれば、仕事のストレスの軽減につながります。また、自由な時間を利用して、勉強や資格取得に時間をあてることにより、将来のスキルアップを目指すのも可能です。
子育てや介護をしながら働いている場合は、時間的な余裕が増えることにより、仕事と両立しやすくなります。
休日が1日増えるため、プライベートの時間確保につながり、ワークライフバランスを保てるでしょう。
長く働きやすい
プライベートの時間を増やせれば、十分な休息をとり心身ともにリフレッシュできるため、ストレスや不満を減らす効果が期待できます。結果として、後ろ向きな気持ちになるのを防ぎ、再度転職したくなるリスクを減らせる可能性があります。
ストレスフリーで長く働きやすい職場環境を得られることは、週休三日制の大きなメリットといえるでしょう。
仕事の効率が上がる
休日が増えれば、リフレッシュしてすっきりとした気持ちで業務に取り組めるため、仕事へのモチベーションや集中力がアップする効果があります。業務に集中できれば、無駄な時間を無くし、効率良く業務をこなせるでしょう。
また、休日を増やすことで労働時間が減れば、限られた時間内に業務を終わらせなければならないため、効率を上げる工夫をする必要があります。結果として、業務をスムーズに進められて、労働時間の短縮につながるでしょう。
週休三日のデメリット
一方で、週休三日制にはデメリットもあります。主なデメリットは以下のとおりです。
- 給料が減る可能性がある
- 1日の勤務時間が増える場合がある
- 他社との日程調整が難しい
以下に詳しく解説します。
給料が減る可能性がある
「給与減額型」の場合、労働時間が減ることにより給料が減る可能性があります。せっかく休日が増えても、給与が減ればモチベーションが下がる原因になりえます。前職で給与に不満があり転職を決意した場合、転職しても不満が改善されないことになり、再度転職したくなるかもしれません。
給与が下がっても休日を増やしたい場合には、転職先の候補になりますが、給与を下げたくない場合にはよく検討する必要があります。
1日の勤務時間が増える場合がある
労働時間維持型の場合、休日を増やす代わりに、1日の労働時間が増える可能性があります。また、労働時間維持型以外のタイプでも、業務時間が減る前と同じ仕事量がある場合は、勤務時間内に業務が終わらず残業が増える場合もあるでしょう。
結果として早朝出勤や残業など、1日の勤務時間が増えることにより、人によっては週休二日より疲労がたまる恐れもあります。
労働時間維持型の場合は、勤務時間が増えても続けていけるかをよく検討することが大切です。また、その他のタイプの場合は、勤務時間を増やさないように、効率良く仕事を進める工夫が必要になるでしょう。
他社との日程調整が難しい
他社との日程調整が必要な職種の場合、週休三日により仕事に支障が出ることが考えられます。営業など社外とのコミュニケーションが必要な職種は、就業日数が減るとビジネスチャンスが減る可能性があるためです。他社のスケジュールに合わせるために、せっかく増やした休日に出勤しなければならなくなる恐れもあります。
週休三日を選択する際は、希望の職種や業務内容が週休三日に対応できるかを確認することが重要です。
週休三日制の導入実績がある企業例
近年では、大手企業を中心に週休三日制を導入している企業が増えています。2024年5月現在、週休三日制の導入実績がある企業を一部紹介します。
- 塩野義製薬株式会社
- 株式会社ZOZO
- 株式会社USEN-NEXT HOLDINGS（USEN-NEXT GROUP）
- 株式会社ファーストリテイリング（ユニクロ）
- 日本マイクロソフト
- 佐川急便
- 株式会社リクルート
- みずほフィナンシャルグループ
- パナソニックホールディングス株式会社
など
なお、パナソニックホールディングス株式会社や、株式会社ナレッジソサエティなど週に4日の休みを設ける取り組みをしている企業もあります。週休三日制がより普及すれば、週休4日制をとる企業も増えてくるかもしれません。
週休三日制求人の探し方
求人サイトでは求人検索の際「週休三日制」というフリーワードで絞り込んだり、検索条件に「週休三日制」という項目があれば当該条件を設定して検索したりすると週休三日制の求人に出会えます。また、勤務日数から検索できる場合は「週4日勤務」の条件を設定するのもよいでしょう。また「地域名＋週休三日制」といったワードで探してみるのもひとつの手です。
東三河では大三紙業株式会社が週休三日制を導入
東三河では「大三紙業株式会社」が週休三日を導入しています。
「大三紙業株式会社」は、80年以上の歴史を持つ軟包装資材の総合加工メーカーです。食品包装資材やスマートフォンの部材などの電子工業品など、あらゆる軟包装資材の加工・販売を行っています。
大三紙業では、社員がいきいきと夢を持って働ける環境を作るため、福利厚生を手厚くするように取り組んでいます。週休三日もそのひとつです。
東三河で転職を希望している方は、「大三紙業株式会社」の求人内容をぜひご検討ください。
週休三日制の企業へ転職したいならタイプをチェックしよう
週休三日とひと言でいっても、労働条件により3つのタイプに分けられます。タイプが異なれば給与や労働時間が変わるため、週休三日の求人に応募する際は、応募先の企業がどのタイプの週休三日を採用しているのかチェックしなければなりません。
また、週休三日制はプライベートの時間が確保しやすくなりますが、メリットだけではありません。単純に休日が1日増えるだけでなく、労働時間や給与などにデメリットが生じることも把握しておく必要があります。
週休三日のタイプやメリットデメリットをチェックして、週休三日の転職を成功させましょう。