退職代行で辞めると恨まれるのではないかと心配する人もいるでしょう。突然退職することでネガティブな反応が出やすいため、恨まれる可能性はあります。しかし、残される職場の上司や同僚に配慮することで、できる限り恨まれないように辞めることも可能です。
この記事では、退職代行を利用して恨まれるパターンを紹介します。なるべく恨まれないように利用する方法を併せて解説するので、退職代行を検討している人は参考にしてください。
退職代行を利用すると恨まれるって本当？
退職代行を利用して突然会社を辞めれば恨まれる可能性もあります。退職代行を使って辞めた場合、会社がどのような反応をするのか想像してみましょう。
- 突然のことで信じられないという驚き
- 急に何も言わず辞められたことへのショック
- 不義理な態度や無責任さへの憤り
- 自分で退職を言い出さないことへの呆れ
上記のようなマイナスの感情が湧きあがるなかで、迷惑をかけられて「恨む」気持ちがおきてもおかしくはありません。
一方、退職代行サービス自体の認知度が上がってきたこともあり、なかには驚きや怒りよりも「もっと早く辞めたい気持ちに気づいていれば…」と後悔や反省をする上司もいるかもしれません。
退職代行の利用で職場がどのような反応をするかは、職場の人の考え方や環境、自分が築いてきた信頼関係によっても変わってくるでしょう。
退職代行を利用して恨まれるパターン
退職代行を利用して辞めることで恨まれやすいパターンがあります。「退職代行を使って恨まれないかな？」と心配な人は、恨まれやすいパターンにあてはまっていないかひとつずつみていきましょう。
引き継ぎができていない
引き継ぎをしないまま辞めた結果、職場に混乱が生じて恨まれるケースがあります。
退職代行を利用して仕事の引き継ぎをせずに辞める場合がほとんどです。
辞めた本人が携わっていた業務の進捗や内容など、細部までわからないことも珍しくありません。特に、個人の裁量権が大きく、ひとりで進めることが多い業務の場合、本人しかわからないという状況になりがちです。
「他の人が困ることを考えず辞めた」と思われれば、退職者に対して恨む気持ちが出てしまうのも不思議ではありません。
残された従業員に負担がのしかかる
退職代行で辞めた人の仕事は、残された従業員の誰かが引き受けることになります。急に業務の負担が増えた従業員が「あの人のせいで仕事が増えた」と恨む可能性もあります。
退職者が出る場合、通常であれば退職日までに人員の補充を行います。しかし、退職代行で急に退職してしまうと、新しい人員を補充する時間がありません。
新しい仲間を迎えるまでの間の一時的であったとしても、人手が足りず退職者の分の仕事を残された従業員が背負うことになります。自分の仕事に加えてさらに仕事が増えてしまうことで負担が大きくなれば、急に辞めてしまったことを恨んでしまうかもしれません。
急な退職で大きな仕事が頓挫する
仕事の計画が頓挫することで、チームメンバーに恨まれる可能性も考えられます。
進行中の大きなプロジェクトがある場合、担当者が突然辞めてしまうことで、プロジェクトの進行がストップしたり頓挫する可能性があります。特に、プロジェクトの中心人物が退職代行で突然辞めてしまえば、後任も簡単には見つけられません。
社内外問わずプロジェクトに期待している人や、懸命に進めてきたメンバーからすると「裏切られた」と感じて恨みを抱くこともあるでしょう。
貸与品や私物の整理ができていない
貸与品や私物の整理不足も、退職したあとの職場に迷惑をかけて恨まれる原因になります。
特に、貸与品を返却していない場合は注意が必要です。例えば、「パソコンやスマートフォンに重要なデータが入っているのに返却されていないし、どこにあるのかもわからない」というケースが挙げられます。貸与品の保管場所を本人しか知らず、会社が大きな損失を出してしまう可能性があります。対応を迫られた上司や同僚が、貸与品を持ったまま突然辞めてしまったことを恨んでしまってもおかしくありません。
また、退職代行により即日退職した場合など、私物を置きっぱなしにしていると、残された人が不快に思う可能性があります。忙しい仕事の合間に、残された私物の処分を任されてしまい、いらだつ気持ちを抑えられないこともあるでしょう。
会社の信用が失墜する
突然社員と連絡が取れなくなることで、会社の信用が失墜してしまえば、会社や上司、同僚から恨まれる場合もあります。
例えば、営業職で担当する取引先とやり取りをしていたのに、退職代行で突然辞めた結果、取引先が担当者と連絡が急に取れなくなってしまうケースが考えられます。取引先は「この会社と取引して大丈夫だろうか？」と不信感を抱くでしょう。結果として、信用を無くしたり、失注の原因になったりすることも考えられます。
会社の信用をなくすことで、経営者や残った従業員から恨まれてしまう可能性があります。
期待や教育にかけたコストが大きかった
会社がコストをかけて教育し、将来に期待していれば、恨まれる可能性が考えられます。
会社は社員を教育するのにコストをかけています。いずれ会社に貢献する社員に成長するだろうと期待しているでしょう。
それなのに、何の相談もなく退職代行でいきなり辞めてしまえば、会社も落胆します。期待が大きければ、裏切られたと感じるかもしれません。相談してもらえれば、辞めずに済むような何らかの対応ができたかもしれないし、将来会社の重要な業務に携わる人材へと育ったかもしれないと思えば、恨まれてしまう可能性はあります。
恨まれたくないなら退職代行は安易に使わない
絶対に恨まれたくないのであれば、退職代行を安易に使うのは避けましょう。退職代行を使うと少なからずしこりが残る可能性があることは心に留めておきましょう。
退職したいと会社に切り出すのはストレスであり心身ともに負担がかかるでしょう。しかし「誰にも恨まれたくない」「円満に退職したい」という気持ちがあるのなら、退職代行の利用は最後の手段としてとっておくのがよいのではないでしょうか。
退職代行を使う前にとるべき行動についてはこちらの記事でも紹介しています。
ぜひ併せてご覧ください。
なるべく恨まれずに退職代行を利用する方法
やむを得ず退職代行を利用したいけれど、なるべく迷惑をかけず、恨まれずに退職したいときは、残された職場の人たちへの配慮が大切です。そうすれば、マイナスな感情を少しは抑えられるかもしれません。
引き継ぎ資料を残す
退職代行を利用しようと決心したら、詳細な引き継ぎの資料を準備しておきましょう。
例えば、次のような内容を記載しておくと、仕事内容を理解しやすくなります。
- 今までの経緯
- 現在の進捗状況
- 仕事の進め方や手順
- 相談できる相手の連絡先
- 注意すべきこと
- これからやるべきこと
など
スムーズに取り組めるようわかりやすい資料が残されていれば、突然仕事を引き継ぐことになっても「恨み」までは持たれず済むかもしれません。
繁忙期は避ける
退職代行で急に仕事を辞めるなら、繁忙期はなるべく避けましょう。
仕事量が多く余裕のない繁忙期にいきなり退職者が出ると、残された職場の人たちの負担も大きくなります。「ただでさえ忙しい時期なのに」という残された人たちの不満が恨まれる原因になります。
退職代行を使うタイミング次第で、恨まれるのを避けられるかもしれません。
貸与品は返却し、私物を残さない
会社から支給された貸与品は必ず返却し、私物は極力残さないようにしましょう。
退職代行を利用すると、会社を辞める前に貸与品を返却するのが難しい場合もあります。貸与品は郵送で返却する、自分のデスク上などわかりやすい場所にまとめて置いておく、といった方法でもかまいません。暗証番号を変更したなど、貸与されたときと異なる状態になっている場合は返却時にメモ等でもよいので伝えるようにしましょう。
私物は、退職代行利用前に、できる限り持ち帰りましょう。もし持ち帰り切れなかった場合は、段ボール等にまとめて詰めてもらい、着払いで送ってもらうよう交渉が可能かどうか退職代行サービスに相談するのも手です。
いずれにしても、残された職場の人たちに迷惑をかけないことが、恨みをできる限り残さない方法です。
自分の権利ばかり主張しない
会社に要求したいことがあったとしても、自分の権利を主張しすぎるのはおすすめしません。
例えば、繁忙期で職場が忙しい時期に、退職代行を利用し十分な引き継ぎもせずに辞めるうえに、残っている有給休暇をすべて消化したいと伝えれば、渋られたり、せめて数日は出社して引き継ぎくらいはしてほしいと会社から逆に要求される可能性も考えられます。
弁護士や労働組合など代理で交渉できる退職代行サービス以外では、有給消化を交渉することはできません。退職代行で急にやめようとしているうえに権利を主張することで、さらに話がこじれやすくなり、恨みを買う原因を作ってしまう可能性があります。
丁寧に対応する代行サービスを利用する
退職代行はデリケートな交渉を含むため、できる限り丁寧に対応してくれる業者を選ぶことが大切です。退職手続きを決められたとおりに行うだけでなく、なるべく波風がたたないように会社と交渉してくれる丁寧さや誠実さが求められます。信用できる業者でなければ、全てを任せられません。
ホームページや口コミ、SNSなどを確認し、評判やサービス内容をしっかりと調べてから依頼しましょう。
恨まれないためには、どのように辞めるかが大切
退職代行を利用すれば恨まれる可能性はあります。絶対に恨まれたくないなら、退職代行を安易に使うのは避けましょう。
やむを得ず退職代行を利用するけれど、できる限り恨まれずに退職するには、職場の人への配慮が必要です。引き継ぎ資料を残す、時期を考慮する、などなるべく残された人が困らないような配慮をすることで、恨まれるほどマイナスな印象を残さずに済む可能性もあります。