「転職する際に福利厚生についてどう考えればよいの？」「今より福利厚生が充実した会社に転職したいので福利厚生について詳しく知りたい」こんな悩みを抱えている人、多いのではないでしょうか。
そこで今回は、転職時に福利厚生で注目すべきポイントを解説します。これを読めば福利厚生の細かい種類やメリットデメリットがわかりますし、転職先企業を探す参考になりますよ。ぜひ最後まで読んでみてくださいね。
目次
転職する際に福利厚生で注目すべき点
転職で希望する企業の福利厚生を確認する場合、注意すべきポイントがあります。確認しておかないと就業を続けられなくなり、再度離職しなければならなくなる可能性が出てくるのです。とくに法定外福利厚生は企業により内容が異なるため、より注意が必要です。転職する際に福利厚生で確認すべき点を解説します。
1.前職と同じ福利厚生があるか
応募先企業の福利厚生の内容をチェックして、現在の職場で享受しているものと比較しましょう。利用している福利厚生がなくなると、不便さを感じ不満が生じる可能性があります。新しい職場の福利厚生を考慮する際には、現在の状況との対比をおこない、支出や休暇などがどう変わるかを考えることが大切です。
2.福利厚生は実際に活用できるか
福利厚生が充実しているように感じても、実際にはその恩恵を受けられないことがあります。たとえば、育児休暇制度があっても、仕事の状況や忙しさによって実際には利用しづらいことがあります。
福利厚生が利用しやすいか否かについては、転職先の企業についてのレビューサイトや転職系の口コミサイトで、従業員が福利厚生についてどのようにコメントしているかを確認してみるのも方法のひとつです。
また、面接の際に福利厚生に関する質問をすることも有効です。例えば、どのような福利厚生が提供されているか、従業員の利用状況や満足度はどのようなものかなどを尋ねてみるとよいでしょう。
3.福利厚生だけで応募先企業を決めていないか
転職先の企業を選ぶ際には、福利厚生だけで企業を選ばないようにしなければなりません。働きやすさやワークライフバランスは重要ですが、興味のない仕事に長期間取り組むことは難しいです。
また、福利厚生をおもな志望理由にすると、採用担当者から「仕事に打ち込む気力が感じられない」と思われることがあります。ほかの志望動機を考えたり、伝え方を工夫してみたりすることが重要です。
福利厚生とは？
福利厚生は、従業員の福祉や生活の質を向上させるために企業が提供する制度やサービスのことです。具体的には、保険制度・教育・研修プログラム・社内施設の利用などです。
福利厚生は従業員のモラル向上やモチベーションの維持につながり、企業側にも優れた人材の確保や定着を促進します。法律で義務付けられた制度もある一方で、近年では企業独自の取り組みや文化により、より充実した福利厚生が提供される場合もあります。
福利厚生の種類
福利厚生には法定福利厚生・法定外福利厚生の2種類があり、それぞれ特徴があります。ひとつずつ具体的に解説します。
1.法定福利厚生
法定福利厚生とは、労働基準法などの法律によって企業が従業員に提供するように義務付けられた福利厚生のことです。具体的には以下のとおりです。
- 健康保険
- 厚生年金
- 労災保険
- 雇用保険
- 介護保険
以上の制度は従業員の基本的な生活や健康を守るために設けられ、労働者の権利を保護する役割を果たしています。
2.法定外福利厚生
法定外福利厚生とは、法律で義務付けられていないが、企業や組織が自主的に従業員に提供する福利厚生のことです。例えば以下のような制度があります。
①退職金
退職金は、従業員が企業に長期間勤務した際に受け取る一時金または年金のことです。企業が従業員の雇用期間に応じて積み立て、退職時に支給します。企業の規模や政策によって異なり、一部の企業では厚生年金制度が適用される場合もあります。
②家族手当
家族手当は、従業員が配偶者や子供などの家族を養う費用を補助するための支給制度です。従業員が結婚している、または子供を養育している場合に支給されます。家族手当は企業の規模や方針によって異なりますが、従業員の家計負担を軽減し、生活の支援ができます。家族手当は従業員のモラルやモチベーションを向上させ、組織内の労働者の福祉を向上させる効果もあるのです。
③交通費
交通費は、従業員が通勤にかかる車両・電車・バスなどの交通手段の費用を補助する制度です。企業によっては、定期券の購入補助や実費支給などの形式で提供され、従業員の通勤負担を軽減します。
④育児・介護休暇
育児・介護休暇は従業員が子供の出産や育児、または家族の介護のために一時的に休暇をとれる制度です。労働法や企業の方針に基づき、一定期間の有給または無給の休暇が与えられます。育児・介護休暇の取得で、従業員は家族のために必要な時間をつくることができるのです。
⑤健康診断
従業員の健康状態を定期的に確認するためにおこなわれます。通常、一定期間ごとに従業員全員または一部に対して身体検査や健康チェックを実施し、健康状態やリスク因子を評価します。これにより、健康リスクの早期発見や健康意識の向上、生活習慣の改善を促し、従業員の健康維持・増進に寄与します。企業側も健康な労働力の確保や生産性向上を図り、経済的なメリットも期待されます。
⑥住宅手当
住宅手当は、家賃補助や住宅ローンを支援するための制度です。生活費の一部が補填されることで、従業員はよりよい住環境を維持できます。企業は住宅手当を通じて従業員の生活の安定を促進し、雇用の定着やモチベーションの向上にも寄与します。
福利厚生のメリット・デメリット
福利厚生はメリットだけではなく、デメリットも存在します。それぞれ詳しくみていきましょう。
1.福利厚生のメリット
①生活の安定と安心感
健康保険や退職金制度などがあるため、社員自身や家族の健康、さらに将来のために必要なサポートを受けられます。病気や怪我のリスクに対処するための経済的な負担が軽減され、生活の安定と安心感がえられます。
②ワークライフバランスの実現
福利厚生には有給休暇やフレックスタイム制度などがあり、社員は仕事とプライベートの両方を充実させられます。ワークライフバランスが実現することで、社員は仕事に対するストレスを軽減し、健康や幸福感を維持できるのです。
③スキルやキャリアの発展
教育支援や研修プログラムは、社員が自己成長やキャリアの発展に向けてスキルや知識を獲得するのに役立ち、社員は自己実現や仕事の満足度を高められます。企業からの支援を受けながらスキルを向上させられるため、社員は将来のキャリアの機会や成長の可能性を拡大できるのです。
2.福利厚生のデメリット
①従業員のデメリット
福利厚生はとても便利な制度ですが、選択の制限や依存につながる場合もあります。例えば企業が提供する健康保険プランの内容や選択肢が限られている場合、従業員が自身や家族のニーズに合った医療サービスを選びづらくなることもあります。また、企業が提供する福利厚生の一部が特定のグループやライフスタイルに合わない場合、その恩恵を享受できない従業員も出てきます。
②企業側のデメリット
福利厚生は、企業にとっての費用負担が大きく、経営に負担をかける可能性があります。また、一部の従業員にしか利益をもたらさず、ほかの従業員との間で不公平感がうまれることもあるでしょう。その結果、企業全体の生産性に影響を及ぼすこともあります。
転職先の福利厚生は十分リサーチしよう
転職先の福利厚生は、前職と同じ福利厚生があるか、実際に活用できるかを十分に調べるようにしましょう。転職先企業の福利厚生が十分整い活用できると、自身の仕事へのモチベーションも上がりますし、プライベートも充実させられる可能性も高くなります。
私は1回目・2回目と、まったく福利厚生について考えずに転職してしまいました。もう少し考えて転職活動すれば、もっと福利厚生が充実した会社で働くことができたかもしれません。TASUKIでは「こだわり」検索から福利厚生が充実している企業を探し出せるため、希望する転職先企業を探しやすいです。東三河・豊橋で転職を希望している人は、ぜひ活用してみてください。