転勤がある仕事は、環境の変化が多く、大変に感じる方もいると思います。家庭の事情からできるだけ転勤のない仕事に就きたいと考えている方もいるでしょう。
この記事では、転職のない業種や、転勤がないことのメリット・デメリットについて解説します。また、転勤がない求人探しのコツも紹介しているので、限られたエリアで働き続けることを目標に転職を考えている方はぜひご覧ください。
目次
【業種別】転勤のない仕事とは？
転勤のない仕事の例としては、以下の4つがあります。
- 地域密着型の中小企業・事務所・クリニックなどの仕事
- 地方銀行や信用金庫の職員
- 地方公務員
- 完全在宅での勤務が可能な仕事
それぞれ詳しく解説します。
地域密着型の中小企業・事務所・クリニックなどの仕事
地域密着型の中小企業・事務所・クリニックなどは転勤がほとんどありません。なぜなら、限定的な地域で営業しているためです。例えば、地元の工務店や小売店、士業事務所、クリニックなどがあります。ただし、地域密着型の企業に見えても、、全国展開や事業拡大により実は全国に支店が複数あるというパターンも存在します。そのため、ホームページなどで会社概要や求人情報を確認しましょう。
地方銀行や信用金庫の職員
金融業界で特に大手の銀行はほぼ確実に転勤がありますが、地方銀行や信用金庫では転勤の可能性はわずかです。なぜなら、支店や営業エリアが限定されているため、引っ越ししなければいけないほど勤務地が遠くなることはないからです。そのため、金融業界かつ転勤のない仕事を探している方は、地方銀行や信用金庫を視野に入れて転職活動を進めてもよいでしょう。
地方公務員
地方公務員は、特定の地域で働くため転勤がありません。例えば、市役所や消防官、警察官などがあります。消防官では、部署の異動がありますが、勤務地が変わっても通勤時間がやや変化する程度で済むでしょう。
また、警察官も数年で異動がありますが、他の都道府県に転勤することはありません。なお、注意したいのは、各省庁の職員などの国家公務員の場合です。おなじ公務員であっても、地方公務員とは異なり転勤の可能性があります。転勤がない公務員として働きたい方は、地方公務員がおすすめです。
完全在宅での勤務が可能な仕事
完全在宅で勤務が可能な仕事は、IT、クリエイティブ、コンサル、ネットメディア運営などの仕事があります。ただし、会社によっては転勤があるため、事前に会社情報を調べておきましょう。
転勤のない仕事のメリット
転勤のない仕事のメリットは主に4つあります。
- 家族と離れる心配がない
- マイホームを購入しやすい
- 地元に長く住める
- 引越し費用がかからない
それぞれ解説します。
家族と離れる心配がない
転勤のない仕事は、家族と一緒にいられるのが大きなメリットの一つです。転勤により単身赴任すると家族と過ごす時間が減ってしまい、家族も自分も寂しく感じることが多いでしょう。配偶者が一人になることで、育児や介護など家庭の役割分担が難しくなるのも懸念点です。
家族も一緒に引っ越す選択肢もありますが、子どもが転校を余儀なくされたり、配偶者が仕事を辞めなければいけなかったりするケースもあります。家族に負担がかかってしまうため、できる限り引っ越しは避けたいと考えている人も多いでしょう。転勤のない仕事に転職すれば、大きな環境の変化をともなわずに家族と一緒に過ごせます。
マイホームを購入しやすい
マイホームを購入して、同じ地域に住み続けやすいのも転勤のない仕事を選ぶメリットです。転勤の可能性があると、状況によってはマイホームを手放すことになるかもしれません。マイホームを建てて同じ地域で長く暮らしたいと考えているなら、転勤がない仕事がベターと考える人は多いでしょう。
地元に長く住める
同じ地域で長く暮らしたい方にとっては、転勤がない仕事はメリットです。とくに、家庭の事情から地元に住み続けたいと考えている人も少なくありません。例えば、親が高齢で心配なので実家の近くに住みたい、地元は住み慣れており友達もいるから地元に長く住みたいなどの理由があります。
また、お子さんがいるご家庭では、子どもの交友関係を大切にしたいという理由から、同じ地域で暮らしていきたいというニーズもあるでしょう。転勤のない仕事であれば、勤務地の都合で住まいを移さなくてもよいため長く同じ地域に住み続けられます。
引越し費用がかからない
転勤のない仕事であれば、同じ家で暮らし続けることにより引越し費用がかからないというメリットもあります。引っ越しを伴う転勤があると、少なからず引越し費用がかかってしまいます。会社によっては補助が出る場合もありますが、家具や家電など自己負担となる部分もあるでしょう。同じものをそのまま使用できれば良いですが、部屋の間取りや広さが変わるため買い替えが必要になるというケースもあります。その点、転勤がなければ引っ越しによる出費を避けられます。
転勤のない仕事のデメリット
転勤のない仕事のデメリットは3つあります。
- 転勤がある仕事より給与が少ない可能性がある
- 仕事に対するモチベーションが下がる人もいる
- 仕事関係の人脈が増えにくい
以下で具体的に解説します。
転勤がある仕事より給与が少ない可能性がある
転勤のない仕事では、転勤がある仕事より給与が少ない可能性があります。転勤がある仕事では、転勤がない仕事よりも基本給が多く設定されていたり、単身赴任手当など支給されたりするためです。転勤がない手当がないぶん、転勤があるかないかという労働条件の違いにより、給料に差が生じる可能性があります。
仕事に対するモチベーションが下がる人もいる
転勤がない仕事では、業務内容や仕事場所も同じであるため、モチベーションが下がる方もいます。飽きやすい人にとっては、勤務先に変化がない点がデメリットとして働く場合もあるでしょう。自分で毎日の目標を設定したり、新しい業務にチャレンジしてみたりするなど飽きないための工夫が必要です。自分自身でモチベーションを高められる方は、転勤のない仕事でも長く続けられるでしょう。
仕事関係の人脈が増えにくい
転勤がない仕事では、職場の人間関係が変化しないため、仕事関係の人脈が増えづらいデメリットがあります。将来的に様々な仕事に挑戦してみたい、幅広い業界について知りたいと考えている方にとっては、人脈が増えにくいことはデメリットになるでしょう。
転勤のない仕事の求人を探す3つのコツ
転勤のない仕事の求人を探すには、3つのコツがあります。
- 「転勤なし」と明記している求人を探す
- 転勤の少ない業種から探す
- 特定のエリアだけで営業している会社を探す
それぞれ詳しく解説します。
「転勤なし」と明記している求人を探す
「転勤なし」と明記されている求人であれば、転勤の可能性はないでしょう。ただ、将来的に事業拡大や本社の移転などがある場合に、転勤が発生する場合があります。このようなケースでは、正当な理由がなければ転勤を断れません。そのため、企業のホームページで移転予定を調べたり、今後の事業展開についても面接の機会を活用するなどして理解を深めたりしておく必要があります。
転勤の少ない業種から探す
転勤がない業種に絞って求人を探しましょう。例えば、地域密着型の企業、地方公務員、完全在宅の仕事などがあります。また、専門性の高い職種は代わりの人材が少ないため転勤の可能性はわずかです。
特定のエリアだけで営業している会社を探す
全国に支社がなければ転勤はないため、特定のエリアだけで営業している会社を探しましょう。例えば、求人サイトでは転勤なしやエリア限定などと記載されている場合もあります。このように記載されている求人は、転勤がないか、転勤があっても転職先が近辺に限定されている場合が多数です。
転勤のない求人を探して転職を成功させましょう
転勤のない仕事は、地域密着型の企業・完全在宅の仕事・地方公務員などがあります。地元に住み続けたい方やマイホームを購入したい方にとっておすすめです。反対に、より高い待遇や、あえて環境の変化を求める方、仕事の人脈を増やしていきたいという方にはデメリットに働く可能性があります。
TASUKIには地元優良企業の求人が掲載されているため、転勤のない仕事への転職を考えている方は、ぜひご覧ください。